タイで暮らすといくらかかるか
タイで暮らすときにかかるお金を、公的に公表されている数字だけで積み上げました。世帯あたりの月の支出、電気と水道の料金表、買い物の税、働くときの所得税、学校の費用まで、金額の出どころと、自分で確かめる手順をまとめています。
この記事の要点
- 「タイの生活費はいくら」に1つの数字では答えられません。電気・水道・運賃・税には公表された料金表がありますが、家賃と屋台の値段は公表された金額をこの記事では確かめられませんでした。
- タイ国家統計局の統計年鑑では、1世帯あたりの月の平均支出は仏暦2567年(2024年)で22,282バーツです。これは全国の世帯の平均で、バンコクの日本人世帯の家計ではありません。
- 電気と水道は公社が単価を公表しています。ただし表の単価に付加価値税は含まれず、電気にはFtという調整分も乗るので、単価と使用量を掛けた額より実際の請求は大きくなります。
- 家族で移るなら、家計をいちばん強く動かすのは学校の費用です。1校の例として公表されている2026/27学年度は、入学金が第1子250,000バーツ、年間の授業料が学年により515,000〜1,014,000バーツでした。
- 働いて暮らすなら、暦年で通算180日を超えて滞在すると税法上の居住者になります。在留期間の延長では月5万バーツ以上という所得の目安が制度の側から先に置かれています。
「タイは生活費が安い」とよく言われますが、実際にいくらかかるかは、住む部屋・子どもの学校・食べ方で桁が変わります。しかも安いと言われる項目のなかには、公的に金額が公表されているものと、まったく公表されていないものが混じっています。このページでは、公式に金額が出ているものだけを積み上げ、出ていないものは「出ていない」と書きます。数字の出どころと、自分で確かめる手順もあわせて置いておきます。
会社が持つのか、自分で持つのかで話が変わります
タイで暮らす日本人の家計は、大きく2つに分かれます。会社の赴任で来る場合は、家賃と子どもの学費を会社が負担する取り決めになっていることがあり、その2つが外れると手元の支出はぐっと小さくなります。自分の意思で移り住む場合は、同じ2つが家計にそのまま乗ります。「タイの生活費」という同じ言葉でも、この前提が違えば比べても意味がありません。
ですからこの記事では、まず誰が払っても金額が変わらないもの(電気・水道・税金・運賃)を先に置き、そのあとで負担者によって効き方が変わるもの(家賃・学費)を扱います。赴任にともなう手続きの順番そのものはタイ駐在が決まったらやることにまとめてあります。
タイの世帯は1か月にいくら使っているか
まず、いちばん広い目安から見ます。タイ国家統計局が出している統計年鑑(Statistical Yearbook Thailand 2025)には、家計調査にもとづく1世帯あたりの1か月の平均支出が載っています。仏暦の年で表記されているので、西暦を添えて並べます。
| 年 | 1世帯あたりの月平均支出 | 1世帯あたりの月平均収入 |
|---|---|---|
| 仏暦2563年(2020年) | 21,329バーツ | 公表なし |
| 仏暦2564年(2021年) | 21,616バーツ | 27,352バーツ |
| 仏暦2565年(2022年) | 22,372バーツ | 公表なし |
| 仏暦2566年(2023年) | 23,695バーツ | 29,030バーツ |
| 仏暦2567年(2024年) | 22,282バーツ | 公表なし |
収入の欄が飛び飛びなのは、統計年鑑の表でその年が「n.a.(公表なし)」になっているためで、こちらで抜いたわけではありません。
この数字の読み方には注意が必要です。これはタイ全国の世帯の平均であって、バンコクの日本人世帯の家計ではありません。住む部屋の種類も、子どもが通う学校も、買い物をする店も違います。「タイでは月2万バーツで暮らせる」という意味には読めません。全国の世帯がどのくらいの規模でお金を動かしているか、という背景として見てください。
電気代はどう決まるか
バンコクとその周辺(バンコク都・ノンタブリー県・サムットプラーカーン県)の電気は、首都圏電力公社(MEA)が供給します。MEAは家庭向けの料金表を「Type 1 Residential Service」として公表していて、1か月の使用量が150キロワット時(kWh)以下の区分(1.1)と、150kWhを超える区分(1.2)に分かれます。
この表は2026年9月分の電気料金から適用されている新しい料金表です。MEAの公式ページ(タイ語)に「この新しい電気料金は、仏暦2569年9月分の電気料金から適用する」と明記されています。
| 区分 | 使用量 | 1kWhあたりの単価 |
|---|---|---|
| 1.1(月150kWh以下) | 1〜15kWh | 2.3488バーツ |
| 1.1 | 16〜25kWh | 2.9882バーツ |
| 1.1 | 26〜200kWh | 3.0000バーツ |
| 1.1 | 201〜400kWh | 4.1584バーツ |
| 1.1 | 401kWh以上 | 4.3583バーツ |
| 1.2(月150kWh超) | 1〜200kWh | 3.0000バーツ |
| 1.2 | 201〜400kWh | 4.1584バーツ |
| 1.2 | 401kWh以上 | 4.3583バーツ |
これに月額のサービス料が加わります。1.1は月8.19バーツ、1.2は月24.62バーツです。
MEAの英語ページは、この改定にまだ追随していません。2026-09-04に確認したところ、英語ページは1.2の単価を3.2484/4.2218/4.4217バーツと表示したままで、施行日の記載もありません。英語ページで確かめると上の表と違う数字が出ますが、新しい表はタイ語ページのほうです。
ここが大事なところですが、この表は請求額そのものではありません。MEAは同じページで、電気料金は「この表による基本の電気料金」と「Ft(自動調整費)」で構成されると書いています。Ftは燃料費・為替・物価の変動にともなう、事業者が抑えられない費用を反映する部分で、これも請求書に表示されます。さらに、この料金表には付加価値税が含まれていないことも明記されています。つまり、単価×使用量だけで計算した額より、実際の請求はいくらか大きくなります。
自分の請求を確かめたいときは、MEAが公式サイトに置いている電気料金の計算ページから料金区分をたどるのが確実です。料金表は改定されることがあるので、金額を前提に何かを決める前に、必ずMEAの公式ページで最新の表を見てください。
水道代はどう決まるか
同じ地域の水道は首都圏水道公社(MWA)が供給します。住宅用(ประเภทที่ 1)の料金は、使った量に応じて単価が上がる仕組みです。MWAの公式ページには、この表が1999年12月からの適用として掲げられています。
| 1か月の使用量 | 1立方メートルあたりの単価 |
|---|---|
| 0〜30立方メートル | 8.50バーツ |
| 31〜40立方メートル | 10.03バーツ |
| 41〜50立方メートル | 10.35バーツ |
| 51〜60立方メートル | 10.68バーツ |
| 61〜70立方メートル | 11.00バーツ |
| 71〜80立方メートル | 11.33バーツ |
| 81〜90立方メートル | 12.50バーツ |
| 91〜100立方メートル | 12.82バーツ |
| 101〜120立方メートル | 13.15バーツ |
| 121〜160立方メートル | 13.47バーツ |
| 161〜200立方メートル | 13.80バーツ |
| 200立方メートル超 | 14.45バーツ |
電気と同じく、この表にも付加価値税は含まれていません。さらに、メーターの口径に応じた月額のサービス料が別に加わります。住宅で使われる小さめの口径では、2分の1インチが月25バーツ、4分の3インチが月40バーツ、1インチが月50バーツ、1.5インチが月80バーツです。
使用量の目安を持っておくと計算しやすくなります。仮に1か月に20立方メートル使ったなら、単価はすべて最初の区分に収まるので8.50バーツ×20=170バーツ、これに口径分のサービス料と税が乗る、という順番です。
家賃だけは、公表された平均が見つかりませんでした
正直に書きます。バンコクの住宅の家賃について、行政や公社が公表している平均値を、この記事では確かめられませんでした。電気や水道のように「公社が料金表を出している」性格の費用ではなく、物件ごとの契約で決まるからです。ですので、この記事では家賃の金額を書きません。まとめ記事に出ている相場らしき数字を引き写すこともしません。
そのかわり、家賃を見積もるときに契約の前に必ず確かめておくとよいことを挙げておきます。
- 電気代と水道代が家賃に含まれるのか、別に請求されるのか。別なら、上の2つの料金表がそのまま自分の負担になります。
- 建物が独自の単価で電気・水道を再請求していないか。公社の料金表と同じとは限らないので、単価がいくらなのかを聞いてください。
- 敷金にあたるお金がいくらで、何を差し引かれて返ってくるのか。
- インターネット、共益費、駐車場が家賃に入っているのか。
家賃は多くの人にとって毎月いちばん大きな支出です。だからこそ、出どころのはっきりしない平均値をあてにするより、実際の物件を2〜3件並べて、上の4点を同じ条件で聞いたほうが早く正確です。
子どもの学校のお金は、けたが変わります
家族で移る場合、家計をいちばん強く動かすのは学校の費用です。ここは各学校が公式に金額を公表しているので、実額で見られます。
インターナショナルスクールの場合
例として、バンコクのバンコク・パタナ・スクール(Bangkok Patana School)が公式サイトで公表している2026/27学年度の費用を挙げます。同校は入学時に一度だけかかるお金として、出願料4,000バーツ(同校の公表では2026年8月1日からは5,500バーツ)、入学金は第1子250,000バーツ・第2子以降200,000バーツ(返金なし)、預り金50,000バーツ(返るかどうかは、こちらでは判定していません——同校の学費のページは「退学時に返す」、出願のページは同じ額を「返金されない」としています。インターナショナルスクールの費用を参照)を示しています。
そのうえで、年間の授業料は学年で変わります。
| 学年 | 年間の授業料 |
|---|---|
| Nursery | 515,000バーツ |
| Foundation Stage 1 | 577,000バーツ |
| Foundation Stage 2 | 640,000バーツ |
| Year 1〜Year 2 | 749,000バーツ |
| Year 3 | 790,000バーツ |
| Year 4〜Year 5 | 796,000バーツ |
| Year 6 | 811,000バーツ |
| Year 7〜Year 9 | 842,000バーツ |
| Year 10 | 957,000バーツ |
| Year 11 | 707,000バーツ |
| Year 12 | 1,014,000バーツ |
| Year 13 | 749,000バーツ |
授業料のほかに、施設に関する費用(Capital Assessment Fee)が年30,000バーツ、英語の補助が必要と学校が判断した場合のEALの費用がYear 1〜Year 9で年105,000バーツかかると公表されています。授業料は3学期に分けて請求されます。
読み解きのポイントがいくつかあります。Year 11とYear 13の年額が前後の学年より低いのは、同校が「Year 11とYear 13の3学期目には授業料はかからず、外部試験の費用が請求される」と説明しているためです。また、3人目のお子さんは5%、4人目は10%、5人目以降は15%の授業料割引があり、Nursery〜Year 6は昼食が授業料に含まれることも明記されています。
これは1校の例です。学校ごとに金額も学年の区切りも違うので、条件で候補を並べるならタイのインターナショナルスクールを条件で探すのページを使ってください。この記事では特定の学校をすすめることはしません。
なお学費の高さと「IB認定校かどうか」は別のことです。認定はプログラムについてのもので、金額とは関係がありません。詳しくはタイのIB(国際バカロレア)認定校を確かめるをご覧ください。
日本人学校の場合
バンコクには泰日協会学校(バンコク日本人学校)があり、シラチャにも同協会の学校があります。学費そのものは、公式サイトで金額の掲載を見つけられませんでした。ですのでこの記事では金額を書きません。入学を考えている場合は学校に直接お問い合わせください。
公式のよくあるご質問で金額が示されているものが1つあります。通学バスの費用で、「概ね学期毎に2万〜3万バーツ程度」と書かれています。学費のほかに通学の足の費用がかかること、それが学期ごとの支払いであることは、予算を組むときに効いてきます。
電車代はいくらか
バンコク中心部の移動でよく使うBTS(スカイトレイン)は、公式の運賃表を公開しています。1回券の運賃は17バーツから65バーツの範囲です。運賃表には、営業権区間の運賃が2023年1月1日から、グリーンライン延伸区間の運賃表が2025年11月1日から適用されると書かれています。
毎日の通勤に使うなら、1回あたりの運賃に往復と勤務日数を掛けると、月の交通費のかたちが見えます。乗り方や路線の使い分けはバンコクのBTSとMRTの乗り方に、旅行者の視点での運賃の並びはタイの物価は日本と比べてどうなのかにまとめてあります。
買い物にかかる税金
タイの付加価値税(VAT)は、タイ歳入局の公式説明で7%と示されています。同じページには、年間の売上が180万バーツを超える事業者は課税事業者として登録が必要で、それ以下の小規模な事業者は登録の対象から外れると書かれています。
ここから読み取れることがあります。小さな個人商店や屋台は、そもそもVATの登録対象になっていないことがあります。同じ料理でも、レストランの伝票に税とサービス料が乗る場合と、そうでない場合があるのはこのためです。値札や伝票を見るときは、税込みなのかどうかを確かめる癖をつけると、金額の見立てがぶれません。
働くなら、所得税はどれだけ引かれるか
タイで働いて収入を得るなら、所得税は生活費と同じくらい大きな話です。タイ歳入局は、「居住者」を、その暦年のうち通算180日を超えてタイに滞在する人と定義しています。滞在が長くなると、この線を越えるかどうかが効いてきます。
個人所得税は累進で、歳入局が公表している税率表は次のとおりです。金額は課税所得です。
| 課税所得 | 税率 |
|---|---|
| 150,000バーツ以下 | 非課税 |
| 150,000バーツ超〜300,000バーツ | 5% |
| 300,000バーツ超〜500,000バーツ | 10% |
| 500,000バーツ超〜750,000バーツ | 15% |
| 750,000バーツ超〜1,000,000バーツ | 20% |
| 1,000,000バーツ超〜2,000,000バーツ | 25% |
| 2,000,000バーツ超〜4,000,000バーツ | 30% |
| 4,000,000バーツ超 | 35% |
手取りを見積もるときは、額面から控除を引いた課税所得にこの表を当てはめます。控除の中身や、日本側の課税との関係は個々の事情で変わるので、金額を確定させる場面では歳入局の公式説明を読むか、会社の担当や税務の専門家に確認してください。
タイで働き続けるために求められる条件
収入の話には、もうひとつ制度側からの下限があります。ジェトロがまとめている「外国人就業規制・在留許可、現地人の雇用」のページには、次のような条件が示されています。
- 日本国籍の人が在留期間の延長を受けるときの所得の目安として、月5万バーツ以上が挙げられています。
- 就労許可を得るには、外国人1人につき会社の払込資本金が200万バーツ以上必要とされています。
- ビザの更新にあたっては、外国人従業員1人に対してタイ人従業員4人という条件が示されています。
つまり、タイで就労ビザを保って暮らす前提に立つなら、月5万バーツという水準が制度側から先に置かれている、ということです。生活費が仮にそれより低く収まったとしても、在留の条件は別に効きます。手続きの代行を比べたい場合はタイの就労ビザ・ワークパーミット取得代行を比べるを見てください。なお、これらの条件は改定されることがあるので、実際の申請の前に最新の要件を確認してください。
食費と、屋台街の話
食費は、外で食べるか家で作るか、どこで買うかで大きく変わります。バンコクには屋台の集まる一帯があり、そこで食べれば食費は下がる、というのは多くの人が言うところです。ただし、屋台の料理の値段について、行政などが公表している価格表をこの記事では確かめられませんでした。ですので金額は書きません。
金額のかわりに、確かめられることを2つ書いておきます。ひとつは前の節で触れたとおり、小規模な売り手はVATの登録対象に入らないことがあるということ。もうひとつは、屋台で食べるときに見るべきなのは値段よりも衛生だということです。衛生の見分け方や、タイの制度上どう扱われているかはタイの屋台、食べる前に知っておくことに整理しています。
日本の食材や日用品を買う場所も、月の支出のかたちを変えます。どこにどんな店があるかはタイにある日系のお店にまとめました。贈り物やおみやげでよく名前が挙がるブランドについてはナラヤはどういうブランドかで扱っています。
円で考えるときに気をつけること
日本にいる時点で予算を組むと、どうしても円に直して考えます。ここで2つ、頭に入れておきたいことがあります。
ひとつは為替です。ジェトロの基本統計では、米ドルに対するバーツの期中平均が2022年35.1バーツ、2023年34.8バーツ、2024年35.3バーツと示されています。円とバーツの関係はここから直接は出せないので、実際のレートはタイ銀行が公表している為替統計のページで確かめてください。同行は「Rates of Exchange of Commercial Banks in Bangkok Metropolis(2002年〜現在)」として市中銀行の相場を出しています。両替の実務はタイでの両替はどこでするかにまとめました。
もうひとつは物価の動きです。同じジェトロの基本統計によると、タイの消費者物価上昇率は2022年が6.1%、2023年が1.2%、2024年が0.4%です。年によって振れ幅がかなり違うので、去年の感覚がそのまま今年に通じるとは限りません。
医療にどう備えるか
生活費の見積もりで抜けやすいのが医療です。病気やけがは金額が読めないぶん、月々の予算というより「備え」の話になります。保険の考え方と、実際にかかるときの流れはタイでの医療と保険の備えにまとめてありますので、赴任や移住の準備段階で一度目を通しておいてください。
どのくらいの日本人が住んでいるか
参考までに、ジェトロの基本統計ではタイの在留邦人数は7万2,113人(2025年10月1日時点)とされています。周囲に日本語で相談できる相手や日本向けのサービスが一定数ある、という意味では、この規模は暮らしの手間そのものにも効いてきます。
金額が出せるものと、出せないもの
この記事で扱った項目を、公表されている金額があるかどうかで並べ直すと、次のようになります。
| 項目 | 公表されている金額 | どこが出しているか |
|---|---|---|
| 電気 | あり(単価と月額サービス料) | 首都圏電力公社(MEA) |
| 水道 | あり(単価と月額サービス料) | 首都圏水道公社(MWA) |
| 電車の運賃 | あり(1回券17〜65バーツ) | BTS |
| 買い物の税 | あり(7%) | タイ歳入局 |
| 所得税 | あり(累進の税率表) | タイ歳入局 |
| 学費 | 学校ごとにあり(公表しない学校もある) | 各学校 |
| 家賃 | この記事では確かめられず | — |
| 食費・屋台の値段 | この記事では確かめられず | — |
上半分は、誰が計算しても同じ答えになります。下半分は、自分の条件で調べるしかありません。「タイの生活費はいくらか」という問いに1つの数字で答えられないのは、この下半分が家計の大きな部分を占めているからです。
自分で確かめる手順
金額を自分で確かめるときは、次の順で当たると早いです。いずれも公式の一次情報です。
- 電気 — MEAの公式サイトで料金区分(Type 1 Residential Service)と計算ページを見ます。Ftと税が別に乗ることを忘れずに。
- 水道 — MWAの公式サイトで住宅用の単価表とメーター口径ごとの月額サービス料を見ます。
- 学費 — 候補の学校の公式サイトで、その学年度の費用の公表資料を開きます。入学時に一度だけかかるお金と、毎年かかるお金を分けて書き出します。
- 税金 — タイ歳入局の公式説明で、居住者の判定と税率表を確かめます。
- 為替 — タイ銀行の為替統計のページで、その時点の相場を見ます。
- 家賃 — 実際の物件を複数並べ、電気・水道が含まれるか、含まれないなら単価はいくらかを、同じ質問で聞きます。
2026-09-04時点で各公式サイトに出ていた金額をこの記事に写しています。料金表も学費も改定されるので、金額を前提に何かを決めるときは、上の手順でその日の数字を取り直してください。
この記事で扱わなかったこと
お店や学校、事業者を選ぶ話はこのページでは扱いません。読みものとしての「知る」ところまでが役目です。買い物とお金まわりのほかの話題は買い物とお金の記事一覧から辿れます。
学費の費目の分かれ方は、インター校の学費は何でできているかにまとめてあります。
出典
- タイ国家統計局「Statistical Yearbook Thailand 2025」(1世帯あたりの月平均収入と月平均支出)(2026-08-31 取得)
- タイ首都圏配電公社(MEA)住宅用電気料金表(ประเภทที่ 1 บ้านอยู่อาศัย・2026年9月分から適用)(2026-09-04 取得)
- 首都圏電力公社(MEA)公式「Tariff Calculation」(電気料金の計算と料金区分の入口)(2026-08-31 取得)
- 首都圏水道公社(MWA)公式「อัตราค่าน้ำและบริการ」(住宅用の水道料金表と月額サービス料)(2026-08-31 取得)
- タイ歳入局(The Revenue Department)「Personal Income Tax」(居住者の定義と累進税率表)(2026-08-31 取得)
- タイ歳入局(The Revenue Department)「Value Added Tax」(税率7%と登録が必要になる売上)(2026-08-31 取得)
- Bangkok Patana School 公式「Tuition and Fees」(出願料・入学金・預り金)(2026-08-31 取得)
- Bangkok Patana School 公式「School Fees Announcement Academic Year 2026/27」(学年別の年間授業料)(2026-08-31 取得)
- 泰日協会学校(バンコク日本人学校・シラチャ日本人学校)公式「よくあるご質問」(通学バスの費用)(2026-08-31 取得)
- BTS Skytrain 公式「Single Journey Card」(1回券の案内と運賃表の掲示元)(2026-08-31 取得)
- BTS Skytrain 公式 1回券の運賃表(Effective Fare、単位バーツ、適用開始日の記載)(2026-08-31 取得)
- 日本貿易振興機構(ジェトロ)「タイ 概況・基本統計」(在留邦人数・為替・消費者物価上昇率)(2026-08-31 取得)
- 日本貿易振興機構(ジェトロ)「タイ 外国人就業規制・在留許可、現地人の雇用」(在留延長の所得の目安・払込資本金・タイ人従業員数)(2026-08-31 取得)
- タイ銀行(Bank of Thailand)「Exchange Rate」統計ページ(市中銀行の為替相場の公表先)(2026-08-31 取得)
- 同(英語ページ・改定前の表のまま=食い違いの一次照合)(2026-09-04 取得)
このページの内容は 2026-09-04 に確認しました。料金・制度・営業情報は変わることがあります。